ついに新世代クラウドサービスが正式に提供開始！Microsoft Office 365とは
クラウドタイプのオフィススィーツとしては、Googleの「Google ドキュメント（Google Docs）」が先行しているが、Windows Azureに引き続き「Office 365」を登場させたことで、マイクロソフトは追撃態勢を整えたことになる。
オンラインサービスとして提供しているのが、「Office Professional Plus」「Exchange Online」「SharePoint Online」「Lync Online」「Office Web Apps」だ。
「Office Professional Plus」は「Office 365」の一部のプランで使用できる。Office アプリケーションや「Office Web Apps」を使って、すべてのデバイス上で自由にドキュメントの作成やコミュニケーションを行ったり、効率的に共同作業が行えるようになる。
「Exchange Online」は、電子メール、予定表、および連絡先を提供する。しかも、PCはもちろん、Macintosh、iPhone、Androidスマートフォン、Blackberry、Windows Mobile、Windows Phoneなど、さまざまなデバイスで、いつでもどこでも利用できる。25GBものメールボックスが使用でき、最大25MBの電子メールが送信できる。ほぼ、すべてのWebブラウザから電子メール、予定表、連絡先にアクセスでき、グループ内で予定表を共有できる。複数のフィルタとウイルススキャンエンジンを持つため、迷惑メールやウイルスへの対策も十分だ。
「SharePoint Online」は、同じグループ内でドキュメントや情報を共有する場を提供する。Officeアプリケーションと連動するように設計され、どこからでも必要なドキュメントにアクセス可能だ。このため、あるプロジェクトに対して、リアルタイムで共同作業ができるようになっている。
「Lync Online」は、プレゼンス、インスタント メッセージング、音声通話／ビデオ通話および音声、ビデオ、Web会議の機能を備えるクラウドコミュニケーションサービスだ。これにより、いつでもオンラインミーティングが可能になる。
「Office Web Apps」を使えば、インターネットに接続されているほぼすべてのデバイス上で、Word、Excel、PowerPoint、OneNoteのファイルをオンラインで表示して、屋外でも基本的な編集作業が行えるようになる。ファイルは共有できるうえ、チームのメンバーがほかのバージョンのOfficeを利用していたり、スマートフォンやタブレットで作業していても、信頼性の高い方法と一貫した形式でExcelやOneNoteなどのファイルにリアルタイムで同時に編集できる。従来のOfficeと連動するため、ファイルはPCでもWebでお同じように作業ができるのだ。
管理機能を簡略化した小規模向けメニュー「プラン P」（1人あたり月額600円）、数人から数万人まで幅広く利用可能な中規模から大規模向けメニュー「プラン E」（1人あたり月額1000円）を用意している。
2010年10月から限定ベータ、2011年4月から公開ベータを提供し、早期導入企業として、トヨタ紡織、毎日放送、三菱ガス化学が「プラン E」を、メディアワークス・ブルーム、中家製作所が「プラン P」を導入し、開発を進めてきた。提供開始にあわせ、NTTコミュニケーションズ、大塚商会、リコージャパンの3社が、各社の強みを活かした付加価値サービスやネットワーク回線、インターネット接続、導入サポートなどを組み合わせた、ワンストップ クラウド サービスを展開する。このように提供体制、サポート体制とも万全だ。
以前から注目されていた「Office 365」が正式に提供されることで、Googleもうかうかしていられない状況になりそうだ。
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